事業戦略と人事がつながっているかを確かめ、つながっていなければ仕組みから整える。東証3市場3,684社の有価証券報告書を読み込んだ年次調査をもとに、3つのサービスをご用意しています。必要なものだけ、どこからでもご利用いただけます。
2026年3月期から有価証券報告書で給与の決め方を説明することが求められるようになりました。ただ法律が求めているのはそこまでです。
人事の17領域それぞれについて、貴社の事業戦略とのつながりが有価証券報告書から読み取れるかを判定します。資料のご提出もヒアリングも不要で、ご担当者の手間はかかりません。年1回・PDFでお届けします。
100点満点のスコアと全3,684社の中での貴社の位置に加え、つながりが途切れている箇所を報告書の原文を引用してお示しします。投資家への説明や取締役会の資料にそのままお使いいただけます。
公開情報だけでは実際の姿までは見えません。たとえば「新規事業の創出」を掲げながら評価制度が既存事業の短期業績しか見ていない。こうしたずれは人事制度の詳細を見て初めて分かります。
ずれが見つかれば、どの制度のどこが事業戦略と違う方向を向いているかを具体的に示し、経営として次に考えるべき方向までご提言します。
つながっていた場合も、第三者による監査報告書として株主・投資家への説明にお使いいただけます。指摘と提言はすべて資料の原文を引用して裏付けます。
制度をつくって終わりにはしません。人事戦略の策定から人材育成まで、事業戦略の実現に必要なものを必要な形でお手伝いします。
事業戦略が変われば求める人も報い方も育て方も変わります。その全体を事業戦略から一貫した思想で設計します。
当社の診断は人事の17領域それぞれについて、事業戦略とのつながりを測ります。
人事戦略の
全体設計
組織と要員を設計する
採る・育てる・配する
評価する・報いる
働く環境
自社を診断する
有価証券報告書から現在地を測る → 診断
事業戦略と人事の整合性監査
掲げた事業戦略どおりに人事は動いているか
有価証券報告書に掲げた事業戦略を基準に、人事制度・報酬・育成などの社内資料と経営層へのインタビューから、人事施策が実際にその事業戦略の実現につながっているかを第三者の立場で検証します。
社内資料とインタビューで実態を検証 → 監査
かたちにする
打ち手をかたちにする
人事戦略の立案から等級・報酬・評価の制度設計、人材育成・リーダーシップ開発、研修・ワークショップの設計と実施まで。診断や監査で見えた課題を貴社の事業戦略に合った仕組みに作り変えます。
人事戦略・制度・育成をつくる → 設計