事業戦略とつながった人事を記述で示せた上場企業は、1.6%。
「事業戦略と人事の整合性調査2026」を公開しました。東証スタンダード・グロース市場の上場2,140社の有価証券報告書を全数で読み、事業に関する記載と人事に関する記載が結ばれているかを判定した、第1回の年次調査です。
詳細版は、本編の集計を業種・売上高・人数・市場区分の4つの切り口で分解し、巻末に自社の報告書を点検する三つの手順を収めた版です。
事業戦略と人事の整合性調査 2026
Free — 第1回公開中(2026年8月25日発行)調査結果(抜粋)
接続の深さで5つの型に分類しました。取り組みまでは書ける。仕組みまでは届かない——これが2026年の分布の輪郭です。
| A 独立記述型 | 38.6% | 人材への考え方はあるが、戦略と結ぶ記述がない |
| B 言葉接続型 | 21.5% | 結びの言葉はあるが、自社固有の中身がない |
| C 取り組み接続型 | 38.3% | 自社の事業を理由とした取り組みまで書かれている |
| D 仕組み接続型 | 1.6% | 人事の仕組みの設計まで戦略と結ばれている |
| F 外部参照型 | 0.0% | 本文では実質を語らず外部資料の参照にとどまる |
本文PDFは完全公開です。こちらからご覧いただけます。
● 出典として「組織人事総合研究所(OPRI)『事業戦略と人事の整合性調査2026』」を明記(リンク付き)いただければ、図表・数値の転載は自由です。
本編を、業種・売上高・従業員数・市場区分という4つの切り口で読み直した詳細版もご用意しました。巻末には、自社の報告書を同じ観点で点検していただくための三つの手順を収めています。社名・役職・ご連絡先をご登録いただくと、その場でダウンロードいただけます。ぜひご覧ください。
出典:EDINET閲覧(提出)サイト(https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/)、公共データ利用規約(第1.0版)(PDL1.0)(https://www.digital.go.jp/resources/open_data/public_data_license_v1.0)
上記をもとに組織人事総合研究所株式会社が集計・作成
詳細版のダウンロード
本編の1.6%を、自社に引き寄せて読むための版です。同じ集計を四つの切り口で分解し、巻末に自社の有価証券報告書を点検する手順を収めました。
- 第I部 業種で読む/第II部 売上高で読む/第III部 人数で読む/第IV部 市場区分で読む
A〜Fの型の分布を、切り口ごとの帯グラフで収録しています。 - 巻末 自社の報告書を、同じ観点で読む
三つの手順を収めました。
① 戦略の側が、人事に何を要求しているかを探す
② 人事の側が、その注文を受けているかを確かめる
③ 人事側の記述だけを読んで、事業が浮かぶかを試す - 付記 区分の定義・続報・引用条件
無料です。下の4項目をご入力いただくと、ボタンを押した時点でダウンロードが始まります。