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組織人事総合研究所

あなたの会社の
事業戦略と人事は、
つながっていますか

つながったとき人事は事業を伸ばす力になる——わたしたち組織人事総合研究所はそう考えています。自社の人事施策が事業戦略の実現に役立っているか。外からは見えにくいこの点を同じ物差しで測り、人事を事業戦略につなげるサービスを、その土台となる調査とあわせて、上場企業の経営者、人事・経営企画・IRのご担当者さまにお届けしています。

事業戦略と人事の整合性診断2026年版 株式会社サンプル精機見本
事業戦略人事連動スコア
35/100点
● 接続確定2
◐ 記載あり9
○ 記載なし6
17領域の判定
  1. 01人事戦略の全体設計◐
  2. 02組織設計○
  3. 03要員計画◐
  4. 04サクセッション○
  5. 05採用●
  6. 06スキル獲得●
  7. 07育成体系◐
  8. 08幹部・管理職育成◐
  9. 09配置・異動◐
  10. 10登用○
  11. 11等級・評価制度○
  12. 12報酬体系◐
  13. 13戦略・業績連動報酬○
  14. 14役員報酬○
  15. 15多様性◐
  16. 16エンゲージメント◐
  17. 17健康・働き方◐
見本の会社・値です。実在の企業ではありません。

組織人事総合研究所の仕事

知る・診る・監査する・かたちにする。3つに決まった順番はありません。必要なものから、どこからでもご相談ください。

サービスの中身を見る

02 / 年次

自社を診断する

100点満点のスコアと東証3市場3,684社の中での位置、つながりが途切れている箇所をお示しします。資料のご提出もヒアリングも不要です。

90万円(税別)/1年次分
診断の詳細とお申し込み →
4-1 接続が確定した箇所 05 採用見本
戦略側

「海外半導体メーカーとの共同開発体制の拡大は『SEIKI2030』の第二の柱であり、顧客の製造ラインに常駐して装置立ち上げを支援する体制の構築を進めております。」

人事側

「このような背景から、海外顧客対応を担うフィールドアプリケーションエンジニアを毎年3名程度、即戦力として中途採用する方針を新たに定めました。」

接続の論理 共同開発体制の拡大(戦略)が、職種・人数・手法まで読める採用設計(人事)を駆動している——明示接続。
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ご担当者さま別の使い方

経営者の方へ

線が切れていてもなかなか気付くことはできません。けれども外から見えるのは有価証券報告書の記述だけです。人事とのつながりが読み取れない事業戦略は、投資家・株主には絵に描いた餅と映りかねません。

そして切れた線は人事部門だけではつなぎ直せません。事業戦略と人事の両方に手が届くのは経営だけだからです。

事業戦略から人へと降りていく、4つの問い
問1事業戦略会社をどこへ伸ばすか
問2求める人そのためにどんな人が必要か
問3人事その人を、どう採り・どう報い・どう育てるか
問4つながりいまの採り方・報い方・育て方で、その事業戦略は実行できるか可/否

同じ物差しで、すべての会社を読む

抜き出した一部の会社ではなく、すべての会社の報告書を読んでいます。

3,684社
東証3市場の上場企業すべて
17領域
17領域ごとに判定
100点
満点のスコア
3弾
2026年10月までの刊行
01
3,684社を1社ずつ読む

抜き出した一部の会社ではなく、すべての会社の報告書を読んでいます。

02
17の領域ごとに確かめる

17領域の判定を、すべての会社に同じ基準で行っています。

03
根拠は原文の引用だけ

報告書の文を一字一句そのまま引用して示せるときだけ「つながっている」と判定します。

事業戦略と人事の両方に手が届くのは経営だけです。
——つなぎ直すのは経営の仕事です。
組織人事総合研究所わたしたちの考え
会社概要を見る

調査の対象

東京証券取引所プライム・スタンダード・グロース市場に上場する国内企業3,684社(各社の直近の有価証券報告書・2026年7月時点)。

プライム1,544社
スタンダード1,557社
グロース583社

料金

診断だけ・監査だけ・制度の設計だけのご依頼も承ります。

まずはご相談ください

自社の診断から、整合性監査、人事制度や育成の設計まで。どの段階のご相談でも初回に資料のご用意は不要です。

ご入力いただいた情報は、お問い合わせへの回答および当社からのご案内にのみ使用し、第三者に提供いたしません。取り扱いの詳細はプライバシーポリシーをご覧ください。